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トップ画面制するのはGoogle?Yahoo!? 携帯検索エンジンめぐる熾烈

http://www.j-cast.com/2008/02/17016746.html より転記

携帯電話の検索エンジンをめぐって、携帯電話会社と検索エンジン企業が相次いで業務提携を発表している。欧州では、携帯電話大手のT-mobleが、検索エンジンを「Google(グーグル)」から「Yahoo!(ヤフー)」に乗り換えることを決定し、大きな話題になっている。携帯電話の検索エンジンは、まだまだ満足な結果が表示されない未成熟な分野。しかし、今後の成長や広告収入増を見込んで、トップ画面にどの検索エンジンが表示されるかが大きな注目を集めているのだ。
ヤフーとグーグル、携帯電話の検索でも熾烈な囲い込み

米ヤフーは2008年2月12日、欧州の携帯電話大手T-mobileと業務提携することで合意したと発表した。T-mobile携帯電話のインターネット接続サービス「Web'n'walk」のトップページは、これまでのグーグル検索窓からヤフー検索窓に08年4月から取って代わることになった。グーグルの検索エンジンサービスもネットワークを介してアクセス可能だが、欧州11か国、9000万人のユーザーが携帯電話でネット接続する際にヤフーの検索窓をトップ画面で目にすることになる。

英ガーディアン紙(電子版)の08年2月13日の報道によれば、T-mobileの最高経営責任者は

「ヤフーと共に歩むことになったのは、携帯電話の検索技術がグーグルから提供される何ものよりも優れているからだ」

と述べたと報じている。T-mobileは、ヤフーの新しい携帯電話向け検索エンジン「oneSearch(ワンサーチ)」の技術力を高く評価したかたちだ。

一方、欧州フィンランドの携帯電話会社ノキア(Nokia)は2月12日に同社の携帯電話向けの検索機能にグーグルの検索エンジンを統合すると発表。ノキアは、これから発売する携帯電話にグーグルの検索窓を搭載する。ノキアは40言語、世界100か国で展開しており、世界の携帯電話検索エンジン市場は、ヤフーとグーグルが激しい争奪戦を繰り広げている状態だ。
NTTドコモは1月にグーグルと業務提携

日本では、auが06年7月からすでに「EZweb」にグーグルの検索窓を設置。

ソフトバンクモバイルは、「ボーダフォン」のブランド変更以来、携帯電話でのソフトバンクグループのサービスとの融合を目指しており、「ヤフーボタン」なるものを押すだけで、ヤフーのトップ画面に移る設計を採用している。

最大手のNTTドコモは2008 年1月24日にグーグルと業務提携すると発表。08年春をめどに、同社の通信サービス「iモード」のトップ画面にはグーグルの検索窓が採用されるほか、グーグルが展開する「Gmail」「YouTube」を「iモード」に対応させるなど、グーグルと「iモード」を融合させたサービスを展開する。さらに、グーグルが開発している携帯電話向け基本ソフト(OS)「アンドロイド」を搭載した商品も発売する方針だ。

グーグルは2008年後半にも「アンドロイド」搭載の携帯電話を市場に投入する予定で、国内外で携帯電話によるインターネット市場が本格的に過熱しそうだ。
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ヤフーに特化した完全成果報酬型SEOサービス『Yahoo SEO ナビ』をオープン

http://www.value-press.com/pressrelease.php?article_id=21800&php_value_press_session=9ff4378e24728d002b1ce140431f2548 より転記

株式会社ファーストメディア(東京都品川区、代表取締役:木田和也)では、
ヤフーだけを対象とする完全成果報酬型のSEOサービス『Yahoo SEO ナビ』を
2008年2月に開設した。(http://www.y-seo.net/)

SEO対策会社のほとんどは、ヤフーとグーグルを対象にサービスをしている。
検索エンジンのシェアとしては大差がないヤフーとグーグルだが、一部の専門
的なキーワードを除き、資料請求や購入に結びつくのはヤフーが大半であり、
ヤフーだけのSEO対策を希望する声も多くなっている。

ファーストメディアも「SEO対策の達人」という、ヤフーとグーグルを対象と
したサービスを運営しているが、ヤフーだけのSEO対策を希望するユーザーが
多くなっているため、『Yahoo SEO ナビ』を開設した。
両サイトの違いは、対策する検索エンジンのほかに「SEO対策の達人」は上位
10位にランクインしていれば毎日成果報酬を支払うが、『Yahoo SEO ナビ』は
ランクイン時に1回支払うだけの成果報酬制になっている。また、目標の順位
もお客様が決められるシステムで、目標順位に達した時点で契約が終了する。
成果報酬料金は1キーワード5万円からの格安料金を設定している。

■『Yahoo SEO ナビ』の特長
◎ヤフーに特化した成果報酬型のSEOサービス
◎成果報酬はランクイン達成時のみ(毎月の支払いは不要)
◎上位表示の目標はお客様が決めるシステム(30位から1位まで)
◎1キーワード5万円からの格安料金設定で業界一の低価格を目指す

■運営会社について
商号:株式会社ファーストメディア
所在地:東京都品川区南品川5丁目10番27号
URL:http://www.1st-media.jp/
設立:2003年10月10日
代表取締役:木田和也
運営サイト:Yahoo SEO ナビ(http://www.y-seo.net/)
      SEO対策の達人(http://www.seo10.net/)
      被リンク対策.com(http://www.e-backlink.com/)
      1st-DM.com(http://www.1st-dm.com/)
      e-名簿.com(http://www.dm-meibo.com/)
関連会社:株式会社アドエイト(http://www.ad8.co.jp/)
     株式会社リスナック(http://www.lisnac.jp/)

<本件に関するお問い合わせ先>
株式会社ファーストメディア 担当:木田
E-mail info@1st-media.jp TEL.03-3474-9501 FAX.03-3474-9535

Yahoo!の検索結果のブックマーク数表示をどう捉えるか

http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2008/02/13/2497 より転記

ソーシャルブックマークの登録数を見る

ソーシャルメディアの代表格、ソーシャルブックマークについて、リンクを獲得するという意味でSEOへ影響を及ぼすと解説してきましたが、リンク獲得以外にも、影響を及ぼし始めています。それは、検索結果画面にソーシャルブックマークの登録数が表示されるようになっているということです。

図のように、Yahoo! JAPANで「医療保険」と検索をした画面ですが、タイトル説明文の下にブックマーク数が表示されています。これは、「Yahoo!ブックマーク」の登録者数を示しています。
Yahoo!検索で「医療保険」と検索をした画面に表示されているブックマーク数(図はクリックで拡大)

この登録数を見て、多いサイトの方が多少クリック率が上がることは想像できますが、Yahoo!の検索を利用するユーザーの中で「Yahoo!ブックマーク」を認知しているユーザーの割合はそれほど大きなものではないと想像できるので、今のところほとんど影響はないでしょう。
悪評に対し適切な対応をとっていくという体制を今から整えておく
※1 アルゴリズム

コンピューターを使って、正確にある特定の目的を達成するための処理手順を指す。

また、Yahoo! JAPANの自然検索の検索順位に影響が出るのか、という話題にもなりますが、それも考えにくいと思われます。なぜなら、もし影響が出るとすれば、 Yahoo!アカウントを大量に作り、ひたすら大量にブックマークするソーシャルブックマークスパムができてしまうためです。また、「ブックマークする」ことと「そのコンテンツを評価する」ことは必ずしもイコールではない(たとえば、不祥事があったサイトをブックマークする、単純に後で読むためにブックマークするなど)ことも理由の1つです。このような理由から、アルゴリズム※1を決定する1つの要素となる可能性はあるかもしれませんが、これが検索順位に大きく影響するというのは考えにくいでしょう。もちろん今後追加されるであろう新機能によって、SEOのあり方が変わってくる可能性は十分にあり得ます。

それよりも、企業であれば、ソーシャルブックマーク数をクリックした先のページに記載されているコメントに目を向けるべきです。ユーザーが自由に書き込めるコメントをコントロールすることはできないので、ここを随時チェックをし、悪評があれば、それに対し適切な対応をとっていくという体制を今から整えておくべきです。

モバイル動画に関する調査--モバイル動画のさらなる成功、検索エンジンが鍵か

http://japan.cnet.com/research/column/webreport/story/0,3800075674,20366846,00.htm  より転記

 Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイル動画やワンセグに関する調査を行った。

 前回のモバイル動画に関する調査では、モバイル動画の利用率や利用しているサイトについて触れた。今回のレポートでは、モバイル動画に至るまでの導線やその過程におけるユーザーの不満点等について述べていく。

≪調査結果サマリー≫

* 60.3%のユーザーが検索エンジンを使い動画を探す
* 42.6%のユーザーは検索エンジンを使い動画を探したことがあるが、その半数は目的の動画を見つけることが出来なかった
* 検索エンジンを使い動画を探す際、54.4%のユーザーが「検索結果の内容が理解しづらい」と回答

 調査対象は、15歳~49歳のモバイルユーザー345人。男女比は、男:173人、女:172人の割り付けを行った。キャリア比は、Docomo:51.3% EZweb:35.1% Softbank:13.6%年齢比は、10代:19.1%、20代:29.3%、30代:34.8%、40代:16.8%とした。

 Q1では、モバイル動画を視聴したことがある199人に対して、モバイル動画をどのように見つけたかを尋ねた。その結果、「検索エンジンを利用して」が60.3%と圧倒的に多く、次いで「友達や友人の紹介」の29.6%、そして「メールマガジンの紹介」が27.1%で続く結果となった。

 約9カ月前に行った第1回モバイル動画に関する調査と比べると、検索エンジンからの誘導は58.2%から60.3%へと上昇し、またキャリアの公式メニューも20.1%から22.1%へと多少の伸びを見せている。その一方で、友達や友人の紹介、メールマガジンの紹介などはそれぞれ5ポイント前後減少しており、ユーザーの検索エンジンやキャリアの公式メニューを使ってモバイル動画を探す傾向が強まっているのではないかと考えられる。
第2回モバイル動画に関する調査

 Q2では、検索エンジンを利用してモバイル動画を探した事があるか。また、その際、目的としていた動画を見つけることができたかを尋ねた。その結果、動画を探したことがあると回答したユーザーは42.6%であることがわかった。ただし、22.0%は「探した事があり、目当ての動画も見つかった」と回答しているが、残りの20.5%は「探した事はあるが、目当ての動画は見つからなかった」と回答している。

 また、「探した事はあるが、目当ての動画は見つからなかった」と回答したユーザーのうち、17.2%のユーザーは「動画を見たことがない」と回答しており、検索がうまくいかなったことでモバイル動画を利用できていないユーザーがいることがわかった。
第2回モバイル動画に関する調査

 Q3では、Q2で検索エンジンを使い動画を探したことがあると回答した147人に対して、検索エンジンを使い動画を探した際に困ったことがあったかを尋ねた。その結果、「検索結果では内容が理解しづらい」と回答したユーザーが54.4%で最も多くなった。次いで、「有料か無料かがわからない」が39.5%、そして「検索にヒットした数が少ない」の34.7%が続く結果となった。
第2回モバイル動画に関する調査

 現状、PC向けサイトに比べると多くのモバイルサイトでは検索エンジン対策(SEO)が十分には取られていない。これは、モバイルの検索エンジンアルゴリズムが固まっていないという現状も影響しているが、検索結果に表示される説明文は、当該ページの上部にあるテキストがそのまま表示されるケースが多い。

 また、モバイルサイトの多くは、有料課金システムを採用している為、パソコンからのアクセスを禁止している場合がある。特定のIPからのアクセスを禁止していれば、検索エンジンのクローラーがサイトに到達することもできず、インデックスが形成されないという事態も起こりうる(これに対しては、各検索エンジンが公開しているIP帯からのアクセスを許可することで対応できる)。

 このほかにも、モバイルSEOを考える上では(PCのSEOと同様な点も多くあるが)、利用可能なディレクトリサービスに登録する、論理タグの適切な利用やウェブサイトの階層を深くしすぎないなど、考慮すべき点は非常に多くある。上記したように、モバイルの検索エンジンアルゴリズムは未だ固まっていない(固まったとしても日々変化していく)こともあり、どうしてもインデックスが形成されない、思ったような検索結果表示がされないといった場合は、リスティング広告を利用するというのもひとつの手段なのかもしれない。

 本調査はモバイルインターネットリサーチを使ったものです。あくまでも指標や参考データとしてご活用下さい。業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、 リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

調査対象:15歳~49歳のモバイルユーザー345人
調査期間:2008年1月25日~2008年1月28日
調査方法:モバイルリサーチ
調査機関:ネットエイジア株式会社

 本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。調査や有料サービスをご検討の方はお気軽にお問合わせください。

広告ビジネスにおけるGoogleの「最大の発明」は何か

http://wiredvision.jp/blog/utada/200802/200802131000.html より転記

 Googleのブック検索やニュース検索、学術文献検索の開発責任者アダム・スミス氏は、昨年来日したおりに行なった慶応大学での講演で、開発のプロセスについて、次のようにまとめていた。

"Initially Ignore
 CPU Power
 Storage
 Bandwidth
 Monetization
Instead
 Focus on the User
 Solve Problem
 Launch/iterate/evolve
 Follow Feedback
 Revenue will come later"

 技術的制約や、どうやって利益を生むかはとりあえず考えず、ユーザーの役に立つことをまず考えてすばやく立ち上げ、ユーザーの反応を吸収して改良していけば収入はいずれついてくるというわけだ。こうした考え方は、「Google の理念」のページにある「Google が発見した10の事実」の第1条「ユーザーに焦点を絞れば、『結果』は自然に付いてくる」などにも見られるものだ。

 こうした「理念」に反するようなことをこのところGoogleは始めたようにも思われるが、少なくとも当初は、Googleはこうした原則に従っていた。

 前回書いたように、そもそもGoogleは、検索エンジンの開発にあたってどう利益をあげるかは考えていなかった。
 そのことが端的にわかるのは、Googleのトップページなどで使える「I'm feeling lucky」の機能である。検索結果トップのウェブページに一発で飛ぶ仕掛けで、これだと、利用者は広告が表示される検索結果ページを開かないでウェブページにアクセスできるが、Googleは広告収入を得る機会を失ってしまう。
 もちろん検索結果のトップに探しているページがあると確信できることはそう多くはない。
 しかし、現状でも、大手の企業サイトなどにはほぼ確実にアクセスできる。検索エンジンがもっとすぐれたものになり、ユーザーの探しているウェブページがほぼ確実に検索結果のトップに来るようになって「I'm feeling lucky」が頻繁に使われるようになればなるほど、検索連動広告は表示されなくなる。技術向上が自分たちの利益と相反しているわけだ。ユーザーにはたしかに便利だが、連動広告をしている検索エンジンにとっては目先の利益にならないどころか、長期的にはみずからのクビを絞めることにもなりかねない。

 もともとGoogleは、「自分のサイトから利用者をできるだけ早く離れさせようとしていることを明言しているおそらく世界で唯一の会社だ」と言っていた。通常のポータルサイトとは反対に、自社サイトの滞留時間を短くすることを考えていた。だからこうした機能を開発したのは自然な流れだった。また、自分たちの検索エンジンに強い自信を持っていることの証しでもあり、Googleの良心とも言える機能だった。
 Googleはツールバーでは、デフォルトでこの機能を使えるようにはしていない。自分たちを脅かすモロ刃の剣であるこの機能に対してGoogleが取っている「対策」はさしあたりそれぐらいのようだ。
 こうした機能は一時ほかの検索ポータルでも使えるようにしていた。Googleとの対抗上始めたのだろうが、その後やめてしまったところが多いようだ。

 誕生からこれほど時間が経てば、Googleは、この機能があることで広告表示の機会をどれぐらい失い、損失はいくらになるのかを、世界中から集めた数学的才能の持ち主たちにはじきださせているにちがいない。
 しかし、「ユーザー第一」を掲げる以上、いまさらやめるわけにはいかない。これを消滅させるのは、探しているウェブページがほぼ確実に検索結果のトップに来るようになって、この機能の存続がGoogleの生命線を脅かすようになったときか、あるいは「ユーザー第一」を掲げるGoogleが決定的に変節したときか、そのどちらかの場合だろう。

 ともかく、「Google が発見した10の事実」の第1条に掲げている「ユーザーに焦点を絞れば、『結果』は自然に付いてくる」は、Googleが自分たちの発展の歴史から体験的に学びとったものだった。
 けれども、検索連動やクリック課金といった広告の仕組みはグーグルの発明ではなかった。もっと前からGoTo(現オーバチュア)がやっていた。
 GoToからの借り物ではなくて、Googleが独自に積極的にやったのは、自分たちの広告をウェブ中にばらまくことだ。そのための方策をGoogleは次々と打ち出した。「広告経済」の誕生にあたってのグーグルの最大の「貢献」はこれだろう。

 2000年にGoogleはまず、一般のサイトも検索ウィンドウを無償で設置できるようにした。検索ができるのと広告収入の分け前を受けとれるかわりに、自分のサイトをGoogleの広告媒体とすることを、多くのサイト開設者が受け入れた。こうして、Googleの検索連動広告は広がっていった。
 サイト開設者だけでなく、ウェブ閲覧者にも働きかけた。ツールバーを配布し、ユーザーがどのサイトにアクセスしていてもGoogleの検索が使えるようにした。検索するたびに、Googleの広告が表示された。
 CGMの走りとも言えるこうした戦術をGoogleが相次いでとり始めたとき、私は、この新興企業の創立者たちの頭のよさに驚嘆したものだった。

 02年にはAPIを公開し、プログラム能力のある人がGoogleの検索データベースを使ってウェブ・アプリを作ることを認めた。そして、翌03 年にはコンテンツ連動広告の「Adsense」を始めている(当初は、検索連動広告がAdwordsで、コンテンツ連動広告がAdsenseだったように記憶しているが、いまは、広告主が利用するのがAdwords、「媒体側」のサイト運営者が参加するのがAdsenseになっている)。
 Googleの広告が表示される機会は、検索エンジンの利用を求めたウェブ・サイトとAdsenseに加わったウェブ・サイトの増加にともなって増えていった。Googleによる数ある「広告の発明」のなかでも最大の「発明」は、自社サイト以外も広告媒体にするこのような方法を発見したことだろう。

 いまとなっては、個人サイトも含めた無数のウェブサイトに広告が載っているのは当たり前のようだが、これがウェブにとって革命的な転換だったことは明らかだ。
 90年代半ばごろは、ウェブサイトにこれほど広告が載っているということはなかった。それが10年経ってみると、個人サイトにいたるまで、広告が載っていないサイトのほうが少ないぐらいまでになった。あっというまに、ウェブ全体が広告媒体化していったわけだ。そして、ウェブという母体に宿った広告は、ウェブの成長とともに大きくなっていく。広告というアメーバが母体を乗っ取ることに成功しつつあるともいえるわけで、こうした状況が、「広告経済」と呼びたくなるようなパワーを生み出した。

 新聞でも雑誌でもテレビでも、これまで広告は媒体と密接な関係にあった。ある媒体に載せた広告が、広告主が知らないうちにほかの媒体に出るなどということは(原則的には)なかった。だから、従来の広告代理店の仕事は、メディアの枠をおさえ、それを埋めることだったわけだ。
 しかし、Googleが推し進めた広告は、まず広告ありきで、それをどこに配信するかを、広告主は具体的に指示できないものが多い。
 その後、指定できる広告のオプションもGoogleは始めはしたが、スタンダードなGoogleの広告は、どこに掲載されるか、広告主どころか、 Googleの人間にもわからない。配信を決定しているのはGoogleのコンピュータで、アルゴリズムが広告主の定めた条件にしたがって自動的に表示させているにすぎない。

 Googleの広告のことを書いてきたが、いうまでもなく、アメーバ型広告にはもうひとつの種類がある。
 アフィリエイト広告である。
 続いて、こちらの「アメーバ型広告」を振り返ってみることにしたいと思っていたのだが、マイクロソフトのYahoo!買収の動きは、Googleが切り開いたネット広告のひとつの集約点ともいえる事件だ。「広告経済」のありようがわかる好事例でもあるので、このブログ連載の中でも取り上げておくことにしたい。

SEO2.0時代の幕開け。世界初、誰でも簡単にSEO対策が出来るようになるSEOツール「DoctorSEO2.0」

http://web-tan.forum.impressrd.jp/u/2008/02/13/2640 より転記

SEOツールのパイオニアで「DoctorSEO」(http://www.doctorseo.jp/)を運営している株式会社ジーネットワークス(本社:東京都中央区、代表取締役:ノザワ・グロリア、以下ジーネットワークス)は、誰でも簡単にSEOが出来るようになる、SEOツールとしては世界で初めて人工知能を導入したSEOアドバイス機能を搭載した「DoctorSEO2.0」を2008年2月13 (水)より開始いたします。

「DoctorSEO2.0」は、ユーザーが、検索エンジンの検索結果で上位表示させたいウェブサイトのURLとキーワード、ベンチマークしている競合のウェブサイトのURLを入力すると、検索結果の順位の推移、競合の分析キーワードの提案、特定のキーワードにおける検索エンジンの傾向の分析、サイト内分析、被リンクの分析をワンストップで「可視化」することができます。また、すでに上位表示されているウェブサイトの傾向を抽出して、当該ウェブサイトとの比較分析を行い、サイト内外の改善提案を行うアドバイス機能もありユーザー自身で容易にSEO対策を行うことができるようになります。

「DoctorSEO」は2006年11月下旬から企業のウェブ担当者や個人サイトの運営者のリサーチや分析用に、SEOの診断系ツールを提供してまいりました。また、2007年10月には「DoctorSEO」ASP版を開始、その後もSEOツールやレポート等の機能充実をつづけ、国内最大の SEOツールベンダーとの評価をいただけるようになりました。そして、このたび、料金体系を各種プランとグレードに整理し、提案・アドバイス系のツールを新たに追加し、さらに一歩進化した「DoctorSEO2.0」へと生まれかわりました。

利用申込をすれば誰でもユーザーになることができます。料金体系は企業のウェブ担当者、個人のサイト運営者向けに共有ENTRY、共有LIGHT、共有BASIC、共有SUPERを用意。使用可能なツールの数、キーワード、競合サイト数、モニタ頻度によってご選択いただけます。また、自社のクライアント向けにサービスを展開したいウェブ制作会社、広告代理店、ホスティング・レンタルサーバ会社SEO会社向けにも専用ASPプラン、サーバ導入プラン、 OEM供給プランを用意しています。

従来「よく分からない」「難しい」という声の多かったSEO対策という企業のマーケティング分野で、企業のウェブに関わる全てのウェブ担当者が、” 自分で”、”簡単に”、SEOを出来るようになる「SEO2.0」時代の幕開けを宣言します。「DoctorSEO2.0」は初年度売上2億円を目指します。

※SEOツール「DoctorSEO2.0」http://www.doctorseo.jp/

※「DoctorSEO」は、独立行政法人「情報処理推進機構」の2007年度中小ITベンチャー支援事業に採択されました。

目指せgoogle!カニエ・ウェストが検索エンジン〈Search With Kanye West〉オープン

http://doops.jp/2008/02/googlesearch_with_kanye_west.html より転記

「分からないことは、訊く前にググる。」もはやこれは新時代のマナーでしょう。いまや生活に欠かせないツールになった検索エンジン。最近も百度日本語版がスタートするなど、なにかと話題になる検索エンジン業界に、あのカニエ・ウェストが殴りこみ!?このほど自らの検索エンジン〈Search With Kanye West〉をロンチしました。いったい何のために?

〈Search With Kanye West〉は、カニエとサーチエンジンを提供する〈Prodege LLC〉とタッグを組んだサービスです。寡聞にも知れなかったのですが、ほかにエイコン版、ビヨンセ版などがあり、かなり知られたマーケティング手法のよう。

このサービスの目玉は〈Swag Bucks〉なるポイント制度。会員登録して検索するだけで、ユーザーがポイントが稼げる仕組みになっています。

時折、検索結果の代わりにこんな画面が。この場合〈Swag Bucks〉1ポイント獲得です。ポイントに応じて、〈kanye West Swag Store〉にあるカニエ・グッズと交換。なかにはかなり豪華なプレゼントも用意されています。

効率的に〈Swag Bucks〉を稼ぎたい方のために〈Kanye West toolbar〉も。

この機会にあなたも是非〈Search With Kanye West〉を!…といいたいところなのですが、プレゼント発送と言語の関係からでしょうか、現在のところ、〈Search With Kanye West〉対象国は、アメリカ・カナダ・イギリス3ヶ国のみ。うーん、なんとも残念です。

会員登録をしなくても(一応)検索エンジンとして使えます(ただし英語版)。ちなみに「doops!」で検索すると上から3番目でした(文字化けしまくってますが)。

NokiaがGoogle検索エンジンを一部機種に採用,いずれは100カ国以上に拡大

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080213/293634/ より転記

米GoogleとフィンランドのNokiaはスペインで現地時間2008年2月12日に,携帯電話向け検索サービスに関する提携を発表した。Nokia製携帯電話の検索アプリケーション「Nokia Search」にGoogleの検索エンジンを統合する。

 対象となるモデルは,一部の市場で販売する「Nokia N96」「同N78」「同6210 Navigator」「同6220 classic」。将来的には,その他の機種にも拡大し,100カ国以上で40言語以上に対応したGoogleエンジン搭載機種を提供する計画である。

 Googleモバイル向けエンジニアリングおよび製品担当バイス・プレジデントのVic Gundotra氏は「GoogleエンジンをNokia Searchに統合することで,パソコンでGoogle検索サービスを使っているのと同様の高速で適切な検索体験を携帯電話ユーザーに提供する。また Nokia製携帯電話の各種アプリケーションとの連携により,ユーザーがどこにいても情報を有効活用できるようになり,全体的な利用体験を高められる」と述べた。

 今回の提携は,両社の関係を拡大するもの。Nokiaはこれまで,インターネット・タブレットにGoogle検索エンジンを採用し,8Gバイトのメモリーを内蔵した「Nokia N95 8GB」でモバイル・デバイスとして初めてGoogle傘下の動画配信サービス「YouTube」をフルサポートしている。

Yahoo!とT-Mobile、モバイル検索で提携

http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0802/13/news024.html より転記

米Yahoo!は2月12日、独Deutsche Telekomのモバイル部門T-Mobileが、モバイル検索Yahoo! oneSearchを採用することで合意したと発表した。Yahoo!は3月末から、T-Mobileユーザー向けに検索サービスの提供を独占的に行う。

 またT-Mobileは、Flickr、Yahoo! Messenger、Yahoo! Mail、Yahoo! Weather、Yahoo! Financeの各種サービスも、ユーザーに提供する計画という。

 T-MobileはGoogleのAndroidに参加している。

ディーボ、オーバーチュアとオンライン代理店契約を結びリスティング広告の代理出稿、管理業務を拡大

http://www.news2u.net/NRR200827674.html より転記

SEO及びSEMなどWebマーケティングソリューションを提供する株式会社ディーボ(札幌市、代表取締役社長:藤沢 竜志、以下ディーボ)は、インターネット広告を提供するオーバーチュア株式会社(東京都、代表取締役社長:井上 雅博、以下オーバーチュア)と2007年11月21日にオンライン代理店契約を結びました。

オンライン代理店は、オーバーチュアの厳正な審査を経た、広告主の委託を受け「スポンサードサーチ」サービスの代理出稿、運用を行い、広告主様に分析、コンサルティング業務などの各種サービスの提供を行う企業です。オンライン代理店になることでオーバーチュアからトーレーニングや専用サポートを受けることが可能になります。

オンライン代理店契約を結ぶには、オーバーチュアの公式認定資格である「オーバーチュア・アカデミー認定プログラム」オンライン代理店版のベーシックコースおよびアドバンスコースの取得者が1名以上在籍するなどいつくかの要件を満たしている必要があります。ディーボでは社員の63%にあたる7名が本資格を取得し、広告費用の削減、受注率の向上を目指した費用対効果のよいサービスの提供を目指して運用を行っております。

ディーボでは、オンライン代理店契約を結んだことにより、リスティング広告の代理出稿、管理業務サービス「Power SEM」の販売拡大に注力してまいります。

■オンライン代理店とは
オンライン代理店とは、2007年10月1日にオーバーチュアにより創設された制度です。
オーバーチュア代理店制度の概要:http://www.overture.co.jp/ja_JP/pn/oa.php

■Power SEMとは
受注追求型のリスティング広告出稿サービスです。お客様のご要望に合わせて、以下2つのサービス形態をご用意しております。
・スタート支援コース:リスティング広告のキーワード調査/提案、初期設定のみを代行し、日々の運用はお客様で行うサービス
・まるごとお任せコース:リスティング広告出稿から運用管理を代行するサービス
URL: http://powersem.jp/

■リスティング広告とは
Yahoo! やGoogleといったインターネット検索の検索結果ページに掲載される検索キーワードに連動して表示される広告。従来のバナー広告などに比べて、利用者が関心を持っているタイミングで広告が掲載されるので反応率が高いのが特徴。クリック課金型の広告で、キーワードごとにクリック単価を入札する方式なので、受注率を高めるにはノウハウときめ細かいチューニング作業が必要。Yahoo! に掲載されるオーバーチュアのスポンサードサーチとGoogleのアドワーズ広告が有名。

■会社概要
会社名 株式会社ディーボ
本社 北海道札幌市北区北7条西1丁目1-2 SE山京ビル 10F
    TEL:011-708-0200、FAX:011-708-0201
東京オフィス 東京都新宿区新宿1丁目16-10 コスモス御苑ビル8F
代表者 代表取締役社長 藤沢 竜志(ふじさわ たつし)
設立 2005年6月
資本金 1700万円
主要取引先 グーグル株式会社、オーバーチュア株式会社、GMO ホスティング & セキュリティ株式会社、ヤフー株式会社ほか
事業内容 SEO、SEMなどのWebマーケティング業務、業種別売上連動型Webマーケティング支援業務(NBO)
保有資格 オーバーチュア・プロフッショナル取得者7名在籍、Google Advertising Professional取得者3名在籍
会社サイト http://devo.jp/

■本件に関するお問い合わせ先
株式会社ディーボ 担当:河野(こうの)、加藤
TEL:011-708-0200、FAX:011-708-0201、e-mail: info@devo.jp
URL: http://devo.jp/

関連URL:http://powersem.jp/

「ITトレンド」SEM投入キーワードが30,000を突破!

http://www.news2u.net/NRR200827603.html より転記

BtoBマーケティングの株式会社イノベーション(東京都渋谷区広尾5-8-14 東京建物広尾ビル5F 代表取締役 富田直人)が運営するIT製品の比較・一括資料請求サイト「ITトレンド」(http://it-trend.jp/)の集客が好調です。検索連動型広告(アドワーズ・オーバーチュア)の強化を図っており、2月に対象キーワード数が30,000を突破しました。

■キーワードが30,000ワードを突破
昨年7月のオープン当初から検索連動型広告(アドワーズ・オーバーチュア)を全面的に利用してきたITトレンド。これを運営するイノベーションはIT企業を中心に広告代理店をしていることもあり、そのノウハウをITトレンド運営にフル活用しています。オープン当初のキーワード数は1000程度でしたが、毎月のキーワード追加を継続させ2月にはその数は30,000ワードを超えました。

■ITトレンドに見るロングテールモデル
2007年7月から2008年1月までの7ヶ月間で、ITトレンドへ検索エンジン経由で流入したユーザーの検索ワードの種類は35,000ワードを超えます。その中でも7ヶ月間の検索数が10以下のキーワードは全体の約98%と大半を占めています。このようにITトレンドは流入キーワード数が極めて多いロングテールモデルということが言え、SEM投入キーワード数の重要性が伺えます。

■なぜSEMがこれほど重要なのか
ITトレンドへの集客は検索エンジンを中心におこなっています。これはITトレンドの大きな特徴の1つです。検索エンジンで検索するユーザーは明確な目的を持っていることが多く、そういった能動的なユーザーからの問合わせや資料請求は広告主から見た見込み度合いが高い場合が多くなります。検索エンジンからの流入を図るには即効性があるSEMは必要不可欠な要素になります。

■SEO対策にも効果が
SEMと合わせて重要なのがYahoo・Googleなどの自然検索順位を上げる、いわゆるSEO対策です。SEO対策はSEMと違いすぐに効果が出るものではありませんが、オープンから半年が経ち徐々に効果が現れてきました。ITトレンドでは「ERP」や「文書管理」などのカテゴリ名で上位表示になるように施策を続けており、「ワークフロー」がYahoo検索で1位を獲得するなど着実に効果が出てきています。

■代理店として他社メディアにもノウハウを提供
株式会社イノベーションは2002年より検索連動型広告(アドワーズ・オーバーチュア)の代理店をしていますが、このITトレンドでの検索連動型広告の活用ノウハウを他社インターネット媒体へも提供しています。このノウハウは高いパフォーマンスを実現し、高い顧客満足を獲得しています。特にページ当たりの集客コスト、会員獲得当たりの獲得コストに徹底してこだわりビジネスモデルの提案まで深くご提案できるようになって来ました。

■今後の事業計画
検索エンジン対策、掲載内容をさらに充実させ、2008年末には掲載1000製品、年間売り上げ2億円を目指しております。

ITトレンドサイトURL → http://it-trend.jp/

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「ITトレンド」サービス概要
http://it-trend.jp/aboutit/
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■ITトレンド掲載企業
富士通株式会社
株式会社日立製作所
日本電気株式会社
マイクロソフト株式会社
株式会社日立情報システムズ
株式会社オービック
株式会社大塚商会         他多数

■株式会社イノベーション概要
資本金:3130万円
代表取締役:富田直人
設立年月日:2000年12月14日
住所:〒150-0012 東京都渋谷区広尾5-18-14 東京建物広尾ビル5F
電話番号:03-5421-8655
ホームページ:http://www.innovation.co.jp
社宅代行ナビ:http://shataku.biz-trend.jp
業務内容:BtoBに特化したマーケティング支援事業
1. インターネットマーケティング事業
2. テレマーケティング事業
3. データベースマーケティング事業

■お問合せ
企画室 広報担当 寺町 利恵
電話番号 03-5421-8650

関連URL:http://it-trend.jp/

GENOVA、CMS事業再編のため子会社エアーエイジを吸収合併

http://www.venturenow.jp/news/2008/02/13/1316_004945.html より転記

ホーム - ニュース - ニュース記事
GENOVA、CMS事業再編のため子会社エアーエイジを吸収合併
2008/02/13 13:16 | Venture Now 編集部 | «前 ・ 後»
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業績報告 M&A

 株式会社GENOVA(本社:東京都渋谷区、代表:平瀬智樹)は、CMS事業再編のため3月1日を以って同社子会社の株式会社エアーエイジ(本社:東京都渋谷区、代表:下城伸也)を合併。すべての権利義務を承継し、エアーエイジを解散する。

 エアーエイジは2005年3月の設立から営業会社として活動を始め、当初は自動販売機の営業なども手掛けていたが、2005年8月にはビジネスブログサービスや企業向けSNSの販売を開始。2006年3月にGENOVAの100%子会社となり、現在は「GENOVA CMS」の営業コンサルティングを主業務としている。

 今回の合併意図について同社取締役大永氏は、「現在エアーエイジは(GENOVAと)同じフロアでCMSなどの営業を行っていて、弊社としては CMSを中心にWebコンサルティングとして事業展開する上での効率化を考えて判断した」と説明。さらに、「今後はGENOVA CMSを柱として、SEO/SEM、モバイルなど、顧客に応じて必要なサービス、たとえばリスティングなどを提供。いわゆる『Webの御用聞き』的な業務を行っていく。もちろん自社開発の製品だけでなく、既に実績のある他社サービスでもニーズに合わせて提供する」(同氏)と語った。

 なお、GENOVAは今月から美容室業界に特化した携帯向けサービスをプレスタートさせるなど、新たなITソリューションの展開も図っている。

株式会社GENOVA
http://www.genova.bz/

株式会社エアーエイジ
http://www.airage.co.jp/

ディーボ、必要なSEO対策を必要な分だけ選択できる『SEOコンビニ』をリリース

http://www.news2u.net/NRR200827474.html より転記

SEO及びSEMサービス提供を行っている株式会社ディーボ(札幌市、代表取締役社長:藤沢 竜志、以下:ディーボ)は、必要なSEO対策を必要な分だけ選択できる、便利で低価格なSEO対策サービス『SEOコンビニ』( http://seoconbini.jp/ )を2008年2月7日にリリースしました。

従来のSEOサービスは内部施工といわれるホームページ内部の最適化と外部施工といわれるテキストリンク設定が合わせて提供されてきました。しかし、Webサイトの運営状況や、これまでのSEO対策状況によっては全てのSEOサービスが必要ではないケースが多々あります。

SEOコンビニは、SEO対策を「内部施工」、「外部施工」、「検証、対策」の3つのカテゴリに分類し、15の商品を用意しました。お客様がWebサイトの状況に合わせて必要な時に必要なSEO対策を選択できるため、安価にSEO対策を実施することが可能です。

SEOコンビニは、自社内でSEO対策を実施している中小企業を対象にし、初年度2000万円の売り上げを見込んでいます。

■SEOコンビニの概要
・必要なSEO対策のみを選択することが可能です。
・SEO対策を「内部施工」、「外部施工」、「検証、対策」の3つのカテゴリに分類し、15の商品を用意しています。
  内部施工:
  ・SEOターゲットページの内部施工
  ・SEOターゲットページの内部施工指示書作成
  ・サイトマップXML作成・登録セット
  ・SEO対応ホームページ作成
  外部施工:
  ・テキスト広告配信サービス
  ・サイト登録申請代行
  ・Yahoo!カテゴリ 登録代行
  検証、対策:
  ・全ページにアクセス解析ツール用タグ追加
  ・検索されたキーワードを分析し、ページ増強のご提案 など
・商品の価格は、内部施工:14,800円~、外部施工:13,200円~、検証、対策:29,800円~(全て税込)。詳細は商品ページ( http://seoconbini.jp/service/list.html )をご覧ください。

■会社概要
会社名 株式会社ディーボ
所在地 北海道札幌市北区北7条西1丁目1-2 SE山京ビル 10F
代表者 代表取締役社長 藤沢 竜志(ふじさわ たつし)
設立 2005年6月
資本金 1700万円
主要取引先 グーグル株式会社、オーバーチュア株式会社、GMO ホスティング & セキュリティ株式会社、ヤフー株式会社ほか
事業内容 SEO、SEMなどのWebマーケティング業務、業種別売上連動型Webマーケティング支援業務(NBO)
保有資格 Google Advertising Professional取得者3名在籍
会社電話 TEL:011-708-0200、FAX:011-708-0201
会社サイト http://devo.jp/

■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社ディーボ 担当:河野(こうの)、加藤
TEL:011-708-0200、FAX:011-708-0201、e-mail:info@devo.jp

関連URL:http://seoconbini.jp/

ノキア、米グーグルの検索エンジンを携帯電話に搭載へ

http://jp.reuters.com/article/domesticEquities/idJPnTK811993320080212 より転記

 [ニューヨーク 12日 ロイター] 携帯電話機メーカー世界最大手のノキア(NOK1V.HE: 株価, 企業情報, レポート)は12日、同社製の携帯電話に米グーグル(GOOG.O: 株価, 企業情報, レポート)の検索エンジンを搭載することで両社が合意したことを明らかにした。

 今回の合意では、グーグルの検索エンジンが搭載されるのは、上位機種「Nシリーズ」のみで、サービスが提供される市場も限られる。ただ両社は、将来的には同シリーズ以外の機種にも対象を広げる方針。

 ノキアは、いずれ同サービスを100カ国以上で提供したいとしている。
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